おすすめプラン

必要保障額の算出方法

おすすめプラン1〜5

1. がんに備える場合
2. 医療保障はDays（デイズ）を適用します。
3. 死亡保障は定期保険10年定期を適用し、プラン1・3・5は200万円、プラン4は500万円を標準保険金額とします。
4. ※がん先進医療特約を付加し、女性には特約コサージュを付加します。
2. 病気やケガに備える場合
3. 医療保障は新EVERを適用します。
4. 死亡保障は定期保険10年定期を適用し、プラン1・3・5は200万円、プラン4は500万円を標準保険金額とします。
5. ※総合先進医療特約を付加し、女性には女性疾病特約を付加します。

おすすめプラン6

1. がんに備える場合
2. 医療保障はDays（デイズ）を適用します。
3. 死亡保障はGIFTを適用し、65歳満期・基準年金月額15万円・支払保証期間5年の保障とします。
4. ※がん先進医療特約を付加し、女性には特約コサージュを付加します。
2. 病気やケガに備える場合
3. 医療保障は新EVERを適用します。
4. 死亡保障はGIFTを適用し、65歳満期・基準年金月額15万円・支払保証期間5年の保障とします。
5. ※総合先進医療特約を付加し、女性には女性疾病特約を付加します。

通常おすすめプラン

1. がんに備える場合
2. 医療保障はDays（デイズ）を適用します。
3. 死亡保障は定期保険10年定期を適用し、500万円を標準保険金額とします。
4. ※がん先進医療特約を付加し、女性には特約コサージュを付加します。
2. 病気やケガに備える場合
3. 医療保障は新EVERを適用します。
4. 死亡保障は定期保険10年定期を適用し、500万円を標準保険金額とします。
5. ※総合先進医療特約を付加し、女性には女性疾病特約を付加します。

はやぴた診断

必要保障額の算出方法

GIFT・終身保険を適用する条件

世帯主が本人で配偶者があり、契約者が55歳以下の場合とします

10年定期保険を適用する条件

GIFT・終身保険を適用する条件以外全てとします

計算方法

支出額

1. ご遺族の必要生活費合計
2. 末子が２３歳未満の期間（月々の生活費×12×70%×末子２３歳未満の年数） + 末子が２３歳以上の期間（月々の生活費×12×50%×配偶者平均余命の年数）
2. お子様の教育資金
3. 文部科学省「子どもの学習費調査　平成18年度」、独立行政法人　日本学生支援機構「学生生活調査　平成18年度」をもとに、幼稚園公立251,324円、私立538,406円、小学生公立334,134円、私立1,373,184円、中学生公立471,752円、私立1,269,391円、高校生公立520,503円、私立1,045,234円、大学生公立716,000円、私立1,316,700円として計算します
4. ※上記の教育資金の金額は、一年分となっております。幼稚園についてはシミュレーション上、2年として計算致します。
3. お子様の結婚準備金
4. 結婚費用の親・親族からの援助総額　平均182万円（※）とします
5. ※リクルート社「ゼクシィ結婚トレンド調査2007」
4. 葬儀費用
5. 東京都生活文化局「平成13年度葬儀にかかわる費用等調査報告書」をもとに3,458,600円として計算します

収入額

1. 遺族年金合計

• 自営業の場合、遺族厚生（共済）年金及び老齢厚生（退職共済）年金の支給はありません。
• 遺族基礎年金
• 792,100円＋子の加算（18歳以下の子：第1子・第2子 各227,900円、第3子以降 各75,900円）
• 遺族厚生（共済）年金
• 受給年額＝（平均標準報酬月額（年収×80%÷12ヶ月）×7.125÷1,000×平成15年3月までの被保険者期間の月数＋平均標準報酬額（年収×80%÷12ヶ月）×5.481÷1,000×平成15年4月以後の被保険者期間の月数）×3÷4
• 公務員の場合、組合員期間が1年以上ある場合は別途、職域加算が支給されますが、ここでは考慮しないものとする
• 中高齢寡婦加算
• 年額594,200円（40歳以上65歳未満）
• 遺族厚生年金と遺族基礎年金を受けていた子のある妻（40歳に達した当時、子がいるため遺族基礎年金を受けていた妻に限る。）が、子が18歳到達年度の末日に達したため、遺族基礎年金を受給できなくなったとき。
• 老齢基礎年金
• 受給年額（65歳以上）＝792,100円（老齢基礎年金額）
• 老齢厚生（退職共済）年金
• 受給年額＝定額部分（1）+報酬比例部分（2）+加給年金額（3）
• （1）定額部分
  1,676円×生年月日に応じた率×被保険者期間×0.985
• （2）報酬比例部分
  （平均標準報酬月額（年収×80%÷12ヶ月）×「[生年月日に応じた率]9.5÷1,000〜7.125÷1,000」×平成15年3月までの被保険者期間の月数＋平均標準報酬額（年収×80%÷12ヶ月）×「[生年月日に応じた率]7.308÷1,000〜5.481÷1,000」×平成15年4月以後の被保険者期間の月数）
• （3）加給年金額
  配偶者　227,900円、第1子・第2子　各227,900円、第3子以降 各75,900円
• 公務員の場合、組合員期間が1年以上ある場合は別途、職域加算が支給されますが、ここでは考慮しないものとする
• 遺族基礎年金と老齢基礎年金が重複する場合は、老齢基礎年金の満額を支給。
• ※本シミュレーションでは「平均標準報酬月額」と「平均標準報酬額」ともに（年収×80%÷12ヶ月）で計算しています。

2. 配偶者の収入合計
3. 配偶者の年収×（退職予定年齢−年齢）
4. ※収入合計が200万円未満の場合、200万円として計算しております。

保障額の算出方法

GIFTの場合の計算

• 保険期間（支払保証期間5年で統一）
• 保険期間65歳満期で算出
• 基準年金月額
• 基準年金月額＝（支出（年間）−収入（年間）の計算結果÷12）÷65歳までの年数
• 上記が5万円以下の場合は5万円として計算し、1万円未満を切上げて計算
• 必要保障額
• 1年目　基準年金月額×12×契約期間（65−現年齢）
  65歳時点　基準年金月額×12×5

終身保険、終身特約

• 保障額＝GIFTの保険期間以後の（支出額（合計）−収入額（合計））÷（配偶者の平均余命−GIFTの満期時の配偶者の年齢）
• 保障額500万円に満たない場合は、最低保障額として500万円を設定

定期保険

• 契約者（被保険者）が世帯主で配偶者があり、契約者（被保険者）が65歳未満の場合500万円とし、契約者（被保険者）が65歳以上の場合200万円とします。契約者（被保険者）が世帯主で配偶者がない場合や、契約者（被保険者）が配偶者の場合は、200万円とします。